《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【X-96】サイバーセキュリティエンジニア／サイバーセキュリティプロダクトスペシャリスト
●部署のビジョン／ミッション（ビジネス展望・顧客提供価値）
「人とテクノロジーでその先をつくる」という企業ビジョンのもと、事業コンセプトである「社会進化実装」を実現する上で、サイバーセキュリティ技術の最適な活用による安心・安全な情報空間の創出は不可欠です。
サプライチェーンリスクやセキュリティアウェアネスの向上といった新しい脅威や課題に対処するため、顧客目線で最新のサイバーセキュリティソリューションの提供を行うことをミッションとしています。
●職務内容
＜期待役割＞
企業や自治体などの顧客に対して、サイバーセキュリティソリューションの導入・展開を推進します。
DXが加速する一方、サプライチェーン攻撃など『見えざる脅威』は企業の成長、ひいては社会進化の大きな足枷となっています。
私たちは単なる製品リセラーではありません。
電通総研が持つ2,500社以上の顧客基盤とビジネス変革の知見を武器に、これらの脅威を『技術』と『組織』の両面から解決する戦略的パートナーを目指しております。
このポジションは、日本の産業全体のセキュリティレベルを引き上げるという大義の最前線に立つ役割です。
そのプリセールス及びPoC、導入後の技術サポートを担当いただきます。
＜具体業務内容＞
・KnowBe4：セキュリティ意識向上トレーニングとフィッシングシミュレーション・分析を組み合わせた世界最大の統合型プラットフォーム
・SecurityScorecard：サイバーセキュリティの新たな脅威とされる「サプライチェーン攻撃」(取引先やグループ企業を経由した攻撃）の領域で革新的なサービス
・ULTRA RED：サイバー大国イスラエル発のASM（Attack Surface Management）サービス
上記以外のサイバーセキュリティソリューションも多数取り扱っており、また独自ソリューションの強化にも力を入れています。国内外の最新のセキュリティプロダクトの発掘から展開に加え、自社独自のサイバーセキュリティソリューションの開発など、電通総研らしいサイバーセキュリティソリューションの提供を担います。
＜プロジェクト事例＞
・対する企業規模：大規模、中規模お客様中心
・対する企業担当者のレイヤー：リスク統括部門および情報システム部門の部長、担当者、（場合によっては担当役員）
・PJTの期間や数：導入PJTの期間は2カ月～3カ月、１PJTあたり少人数で対応、ひとりの担当者あたり並行して最大で3社程度担当。
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・IT企業向け：ヒューマンファイアウォール支援サービス導入プロジェクト
5名チームでPoC（3ヶ月）を実施し、経営層報告を経てKnowBe4全社導入を推進。
担当：プリセールス、導入支援、運用定着支援、サポート。
・製造業向け：グローバルサプライチェーンリスク可視化導入プロジェクト
2名チームでPoC（2ヶ月）を実施。SecurityScorecard全社導入を支援。
担当：プリセールス、導入支援、サポート。
・金融機関向け：サイバーセキュリティ対策強化のためのASMツール導入プロジェクト
3名チームでPoC（3ヶ月）を実施し、ULTRA RED全社導入まで支援。
担当：プリセールス、導入支援、サポート。
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●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
【１】セキュリティ知見を活かしたコミュニケーション
対面するお客様は、企業全体のリスク管理を行っている方を対象としています。
セキュリティエンジニア（CISSP保有者）とのやり取りの機会も多くあり、技術的な説明を求められた時に、お客様とコミュニケーションを直接行いながら、要件を整理しPoC及びサポートを実施いただきます。必要に応じて海外のメーカーに問い合わせし、積極的にコミュニケーションをとっていただきます。
【２】電通総研グループのサイバーセキュリティビジネスを自らがリード
裁量が大きくスピード感を持った対応が可能です。既に採用しているソリューションの技術サポートのみならず、新しいセキュリティソリューションの企画／開発や発掘等も積極的に取り組んでいただくことができます。
本年よりサイバーセキュリティ専任組織が立ち上がり、電通総研グループ横断でサイバーセキュリティビジネスの拡大を推進していきます。
このビジネス拡大をテクノロジーの面で自らリードし、顧客企業や社会の課題解決に貢献する新たな価値を生み出すフェーズに携わることができます。
【３】幅広い顧客層
サイバーセキュリティ技術を必要とする課題やニーズを抱える金融機関や製造業など2,500社を超える企業グループと取引があります。
【４】プロとして成長し続けられる働き方：私たちは、持続的なパフォーマンスには健全な環境が不可欠だと考えます。
平均残業時間は月20-30時間程度で、リモートワークやフレックスタイムも積極的に活用しています。
成果を正当に評価する制度はもちろん、資格取得支援や外部研修参加も奨励し、あなたの市場価値向上を会社としてバックアップします。
●入社後のサポート体制
ご入社後は、まず1ヶ月間のオンボーディングプログラムにご参加いただきます。
扱う製品のメーカー公式トレーニングはもちろん、当社のビジネスモデルや過去の提案事例を学ぶ研修を実施。
その後は、経験豊富な先輩社員がメンターとしてOJTをサポートし、スムーズな立ち上がりを支援します。未経験の製品があっても、安心してスキルを拡張できる体制です。
●募集部門
【電通総研】クロスイノベーション本部
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
