《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【CO-26】PLM・BOM/BOPデータモデルコンサルタント
製品開発~生産準備の中枢で、BOMとBOPをつなぐあるべき姿を描き、RFPとデータモデルに落とし込む上流ポジションです。
当社主導のグランドデザインで、経営課題と現場をつなぐ意思決定を動かします。
■組織のミッション・ビジョン:
Business Transformation by Digitalで顧客の成長を支援。
製品開発プロセス全体を俯瞰し、リードタイム短縮と品質向上を実現します。
【仕事内容】
■期待役割:
・経営課題からPLM導入の意義を再定義するITグランドデザインの提示
・RFP要件定義(業務/データ/非機能)とBOM・BOPデータモデル設計のリード
・意思決定の促進(ステコミ運営、合意形成の設計、エビデンス提示)
■主な業務内容:
・グランドデザイン:PLM導入の意義を、経営課題から紐解いたあるべき姿を提示し、お客様の意思決定を促します
・要件定義:あるべき姿に対して、あるべき業務プロセスや周辺システム制約など鑑みた課題を立案し、必要機能をRFPに落とし込みます
・BOM・BOP データモデルコンサル:あるべき姿を実現するためのデータモデルを、お客様の実現したい機能やプロセスとシステムの制約制約から具体的に定義します
■プロジェクト事例:
・大手製造業向けPLM構想~RFP
・グローバル拠点横断のBOM/BOP標準化
・PLM導入PMO
■開発環境・技術スタック:
PLM:Teamcenter / ENOVIA / Windchill / Aras(標準優先+方針に基づく拡張)
周辺:要件管理/チケット、データ連携(iPaaS等)
※ただし、本ポジションでは開発は行いません
■組織構成:
部長1名、グループマネージャー(課長級)2名、メンバー13名(キャリア入社比率80%超)
社内PLM導入チーム/外部ベンダーと三位一体で遂行します。
【働く環境・組織文化】
■事業展望/顧客提供価値・強み:
PLM導入はまさにビジネス伸長を続ける分野であり、大手製造業から中堅まで幅広く導入が進んでいます。
電通総研は、BOMのみならずBOPまで対象とできることが唯一無二の強みです。
■働きがいと成長環境:
・裁量があり、顧客経営層から現場まで幅広く対峙できます
・社内研修、メンター、隔週1on1を実施し、有志勉強会/学習投資を推奨しています
・アサインはキャリア志向×PJフェーズのマトリクスで調整します
・出社、リモートワーク、訪問(現地勤務2–3日/週目安)で働きやすさと挑戦を両立できます
■募集部門
【電通総研】コンサルティング本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業