《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【CO-27】製品開発DXコンサルタント
製品企画～設計／実験のDXを、上流の“グランドデザイン”から、仕組みの実装／定着まで主導いただくポジションです。
経営層・現場両方に踏み込み、成果獲得までご支援。また、ベンダーフリーなので最適ソリューションで挑めます。
■組織のミッション・ビジョン：
Business Transformation by Digitalで顧客の成長を支援。
製品開発プロセス～生産準備プロセスまで全体を俯瞰し、リードタイム短縮と品質向上を実現します。
【仕事内容】
■期待役割：
・経営課題から製品開発DXの意義を再定義するDXグランドデザインの主導
・MBSE／MBD、モジュール化、不具合未然防止など、開発プロセス改革施策の実行支援
・PM／PMOとして複数ステークホルダーの合意形成、リスク／品質／スケジュールなどの統括管理
■主な業務内容：
「製品企画・開発・実験」のプロセスを主な対象として、顧客の業務変革(BX)やデジタル変革(DX)の推進を支援していただきます。
・業務変革を実現するビジネスグランドデザインやシステムグランドデザインの策定
・ソリューション導入やシステム開発の統合プロジェクトマネジメント・PMO支援
■プロジェクト事例：
・改革実現に向けたビジネスグランドデザイン／デジタルグランドデザインの構築支援
・設計開発プロセスの改革支援
・MBSE／MBD、モジュール化、不具合未然防止活動などの実行／定着支援
・業務改革プロジェクトのPMO支援
■組織構成：
部長1名、グループマネージャー（課長級）2名、メンバー13名（キャリア入社比率80％超）
社内の技術チーム／外部ベンダーと三位一体で遂行
【働く環境・組織文化】
■事業展望／顧客提供価値・強み：
ものづくりの根幹であるエンジニリングの強化は製造業永遠のテーマであり、今まさにAIまで含めた新しい製品開発DXが設計開発を再定義し始めています。
電通総研は、MBSE・MBDおよびP-MBSEの知見と、AIを融合した新しい製品開発プロセスの提供を徐々に開始しています。
■働きがいと成長環境：
・裁量があり、顧客経営層から現場まで幅広く対峙できます
・社内研修、メンター、隔週1on1を実施し、有志勉強会／学習投資を推奨しています
・アサインはキャリア志向×PJフェーズのマトリクスで調整します
・出社、リモートワーク、訪問（現地勤務2–3日／週目安）で働きやすさと挑戦を両立できます
■募集部門
【電通総研】コンサルティング本部
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
