《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【F-109】金融向け自社製品（パッケージ・サービス）保守／開発・エンハンス開発 プロジェクトマネージャー／リーダー
●職務内容
金融機関向け自社製品（決済系パッケージ、ファイル交換・コミュニケーションサービス）の保守・レベルアップ・各社向けエンハンスにおいて、アプリケーション開発のチームリーダーとしてプロジェクトを推進いただきます。
ウォーターフォール／アジャイル開発でのプロセスにて、要件定義から開発・テストに至るまでを一気通貫で担当いただきます。
また、新規製品の企画や開発にも携わって頂きます。
●当ポジションの魅力
・金融機関の決済担当やシステム担当との協働
要件に関するお客様との直接協議を通じて、お客様の業務課題や、システムによる解決策を一緒に検討することで、業務の専門的な知識を習得するとともに、その成果を実感することが出来ます。
・プロジェクトマネジメントスキルの習得と向上
多くの案件（保守、レベルアップ、各社向けエンハンス）を担当頂くことで、技術力やプロジェクトマネジメントスキルを高め、PMとして成長を実感できます。
・自社製品ビジネスのノウハウ習得
自社製品（パッケージ、SaaSサービス）の保守・開発を通し、自社製品ビジネスのノウハウに触れ、習得することが可能です。
・AI駆動開発のノウハウ習得
現在、AI駆動開発プロセスを積極的に研究・導入中。今後、スタンダードとなるAI駆動開発のノウハウに触れ、習得することが可能です。
●キャリアパス
入社時点のご自身のスキル、ご要望も踏まえつつ、担当して頂くプロジェクト、ポジションを決定します。
その後、経験を積むに従って、担当するシステム規模の拡大や業務分析等担当領域の拡大を目指していただきます。
将来的にはプロジェクトマネジメント、スペシャリストとしてより専門的なスキルを修得いただくことが可能であり、ご本人の希望も踏まえて担当領域の変更もできます。
また、新規ビジネス企画や立ち上げにも携わっていただく可能性もあります。
●スキルアップのための支援
全社的な技術研修、ビジネススキル研修だけではなく、本部としても担当する業務領域の社外研修や、社外の交流について推奨しています。
また、社内SNS等を通じて社内での自主的な勉強会等を行っています。
システム開発管理は弊社独自の開発方法論を整備運用しており、システム開発管理を体系的に理解することができます。
●募集部門
【電通総研】金融IT本部
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
