《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【X-99】全社横断サイバーセキュリティ組織のDevSecOpsエンジニア
今回募集するのは、事業とシステムを守る最後の砦でありながら、開発と運用に守りを組み込む最初の推進役でもあるポジションです。AWSやAzureの監視・防御、インシデント対応、CI/CDへのセキュリティ組込み、最新の脆弱性情報(CVE等)の技術検証まで。ひとつの専門領域に閉じるのではなく、守りの全体像を設計し、実装し、現場に根づかせる。それが、この仕事の本質です。
「監視や診断をしているだけで、本質的にシステムを変えられていない。開発経験を、より本質的な価値に変えたい」。そんな方にこそ、見ていただきたいポジションです。
■組織のミッション・ビジョン:
私たちが所属するのは、クロスイノベーション本部 クラウドインフラテクノロジーU サイバーセキュリティテクノロジーセンター/セキュアシステムデザイングループ。ミッションは、電通総研が関わるシステムと、その先にいるお客様のビジネスを守ることです。
対象は、お客様向けシステムだけではありません。自社サービス、社内基盤も含め、開発段階でのセキュリティ組込みから、脅威の検知、インシデント対応、脆弱性の先回り対応までを一貫して担います。
電通総研が掲げる「社会の進化を実装する」という事業コンセプトを、私たちは安全に実装する側から支える存在です。多様な業種・システムに継続的に関与するプライムベンダーだからこそ、単発の対処にとどまらず、開発・運用をまたいだセキュリティ改善を実現できる点が、この組織の特徴です。
【仕事内容】
■期待役割:
このポジションに期待するのは、「守るために手を動かせる人」であることです。
アラートを読む、報告する、指摘する――それだけではなく、なぜ起きたのかを技術で捉え、どうすれば再発を防げるかを設計に落とし込み、必要であれば自らツールも実装する。そうした形で、セキュリティを“点”ではなく“仕組み”として動かしていただきます。
また、関係者に技術をわかりやすく伝える力も重視しています。セキュリティは、優れた技術だけでは前に進みません。開発者、インフラ担当、プロジェクト責任者、お客様など、さまざまな立場の方と協働しながら、現実的で前に進むセキュリティをつくる役割です。SOCで検知した脅威をCSIRTで対処するだけでなく、その原因を開発プロセスへフィードバックし、脆弱性管理として再発防止までつなげることで、同じ問題を繰り返さない仕組みとして組織に定着させていきます。
■主な業務内容:
○SOC(クラウド環境の監視・防御)
AWSのAmazon GuardDutyやAWS Security Hub、AzureのMicrosoft Defender for CloudやMicrosoft Sentinel等を活用し、不審なアクセスや脅威をリアルタイムで検知・分析。さらに、アラートの自動判別・通知を行う独自ツールの開発・運用にも関わります。
○CSIRT(インシデント対応と情報発信)
セキュリティインシデント発生時に、影響範囲の特定、封じ込め、被害拡大防止を支援。得られた知見を全社向けに展開し、次の事故を防ぐためのナレッジへ変換します。
○セキュア開発推進(DevSecOps)
AI-SASTなどのセキュリティ検査ツールをCI/CDパイプラインへ導入し、シフトレフトを実践。
○脆弱性管理
最新CVEの収集、技術検証(PoC)、影響評価、対応方針の整理、開発チーム支援までを実施。
■プロジェクト事例(規模・期間等):
このチームは、特定の単一プロジェクトに閉じた組織ではありません。金融、製造、官公庁など、幅広い業界にまたがる電通総研の案件に対し、継続的にセキュリティリスクを低減するという価値を提供する“常設のセキュリティ専門組織”として機能しています。
たとえば、クラウド環境を常時監視・防御しながら、案件で発生したインシデントに随時入り込み、同時にセキュア開発と脆弱性管理を横断的に進める――そんな働き方が日常です。期限のある参画ではなく、事業の成長とともに守りを進化させ続けるのが特徴です。
■開発環境・技術スタック:
AWS(Amazon GuardDuty、AWS Security Hub)、Azure(Microsoft Defender for Cloud、Microsoft Sentinel)、TypeScript、AWS CDK、Terraform、Docker、AWS Lambda、各種DAST/SCAツール、GitHub、GitHub Actions、Jira、Teams。
既存ツールの利用にとどまらず、自動化・標準化・運用改善のために自らつくることが歓迎される環境です。
■組織構成:
グループメンバーは9名、全員がキャリア入社です。バックグラウンドは業界も職種もさまざま。
インフラ、アプリ、運用、セキュリティ専業出身など、多様な専門性を持つメンバーが集まり、互いの知見を持ち寄って課題を解いています。
“同じ型の人材を並べる組織”ではなく、違いがあるから強い組織。それがこのチームの大きな魅力です。
【働く環境・組織文化】
■働きがいと成長環境:
最大の魅力は、「試してみる」が仕事になることです。新しい攻撃手法、クラウドネイティブな守り方、AI活用、ゼロトラスト、DevSecOps。変化の速い領域だからこそ、自分で技術課題を見つけ、調査し、PoCし、現場へ適用するところまで関われます。
また、国内外のセキュリティイベントやカンファレンス、専門資格取得を積極的に支援。電通総研グループ全体としても人的資本強化を重点施策に据えており、学びを事業成長につなげる姿勢が明確です。
働き方は、リモートワークを中心とした柔軟な運用を行っています。毎日のTeams会議に加え、週1回の雑談会なども設けており、リモート環境でもコミュニケーションが取りやすい体制です。
■キャリアパス:
このポジションの価値は、セキュリティの一部に閉じないことにあります。
SOC監視の専門性を深める道も、CSIRTとして高度なインシデントレスポンスを担う道も、DevSecOpsの推進役として開発組織に深く入り込む道もあります。さらに、クラウド・アプリ・運用・脆弱性管理を横断して経験することで、将来的には“開発もわかるセキュリティアーキテクト”や、“事業に近いセキュリティリード”としてキャリアを広げることができます。
■募集部門
【電通総研】クロスイノベーション本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業