《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【H-82】次世代HRプロダクト開発 プロダクトマネージャ
●組織のビジョン/ミッション
「日本のビジネスパーソンに感動を与えよう」
当社の統合HCMソリューション「POSITIVE」は、25年を超える歴史と3,000社以上の導入実績を持ち、業界トップクラスのシェアを誇ります。しかし、私たちが目指すのは現状維持ではありません。
HR領域の急速な技術革新をリードするため、プロダクトデザインとソフトウェア / クラウドエンジニアリングの力を結集した「次世代HRプロダクト」の新規開発プロジェクトが始動しました。
目指すのは、従来の枠を超えた圧倒的な利便性と体験価値の提供。日本のビジネスパーソンの生産性向上と成長を強力に支援する、真に価値あるプロダクトを共に創り上げましょう。
●本ポジションの最大の魅力
・人事の「現場知見」または「PdM経験」が、プロダクトのコア価値になる
本ポジションでは、人事部門(戦略人事、労務業務など)における実務経験、またはBtoBプロダクトにおけるPdM経験のいずれかを高く評価します。現場のリアルな課題を知る方、あるいはユーザーのペインを特定し「あるべき姿」を描ける方の力を求めています。
・ 圧倒的な顧客基盤 × ゼロイチのプロダクト開発
スタートアップのような身軽な「ゼロイチ」環境でありながら、3,000社超のエンタープライズ顧客基盤という圧倒的なアセットを活用できる、非常にエキサイティングなフェーズです。
・ 強力なプロフェッショナルチームとの共創
技術面は優秀なエンジニア陣が力強くサポートします。あなたは社内のドメインスペシャリストやデザイナー、エンジニアと密に連携し、PdMとしてのリーダーシップを存分に発揮できる環境です。
・「マルチプロダクト戦略」と組織づくりを牽引
初期フェーズではPOとしてファーストリリースを成功に導いていただきます。その後は単一のプロダクトにとどまらず、大企業向けHRプロダクトの「エコシステム」を構築するマルチプロダクト戦略を推進し、将来的にはPdM組織の立ち上げやマネジメントもお任せしたいと考えています。
●職務内容
人事領域の新規サービス開発において、ご自身の知見とサービスデザインの視点を活かし、プロダクトを成功へ導いていただきます。
・プロダクト戦略の策定・実行
ユーザー課題の特定、市場調査、競合分析に基づくプロダクトビジョン・ロードマップの策定
事業戦略と連動したマイルストーンの設計と管理
・プロダクト開発のリードと推進
アジャイル(スクラム)開発の進行管理、ステークホルダーとの折衝
デザイナー、エンジニアとの協業による最適なUX(ユーザー体験)の実現
・マルチプロダクト戦略の推進
各プロダクトの価値最大化と、大企業向けHRプロダクトのエコシステム構築
・プロダクトマネジメント組織の構築(将来的な役割)
PdMチームの組成、育成、組織横断でのナレッジシェアの仕組みづくり
現時点では以下の技術を採用することを想定しています。
アーキテクチャはプロダクトに合わせて進化させていきます。
・開発環境
Github、Jira、Confluence、Teams(or Slack)、Intellij、VSCodeなど
・開発言語
バックエンド Spring Boot(Java)
フロントエンド React(TypeScript) + Next.js など
・動作環境
AWS各種サービスを利用
●働く環境
リモートワークやフレックスタイム制を活用し、裁量を持って働ける環境を整えています。
学習支援や勉強会・カンファレンス参加支援も充実しており、スキルアップを目指すエンジニアに最適な環境です。
技術力向上のための1on1や2on1の実施、自社のテックブログへの積極的な投稿など、新たな取り組みにもチャレンジしています。
●募集部門
【電通総研】HCM本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業