《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【CO-16】事業起点の人・組織変革コンサルタント
組織の変革は、戦略や制度を設計するだけで実現するものではありません。実際に変化を生み出すのは、そこで働く人の意思決定や行動の変化であり、それが積み重なることで組織は少しずつ変わっていきます。
私たちは、戦略立案や制度設計にとどまらず、事業部門と並走しながら、人と組織の変化を通じて変革を実現していくことを大切にしています。
コンサルタントが答えを提示するのではなく、対話を通じてクライアント自身の意思や行動を引き出し、変化が生まれるプロセスそのものに伴走していく。それが私たちの目指すコンサルティングです。
人事の立場から組織変革に取り組んできた方で事業の現場により深く関わりながら変革を実装していきたい方や、事業戦略や事業企画に携わってきた方で戦略を描くだけでなくそれを実現する組織や人の変化まで責任を持って推進したい方、人と組織の可能性を信じてクライアントとともに変化をつくっていきたい方の挑戦を歓迎します。
【仕事内容】
■期待役割:
クライアントの経営戦略・事業戦略の実現に向けて、事業のバリューチェーンや意思決定の仕組みと接続しながら、人と組織の側面から変革を推進するコンサルティングを行います。
プロジェクトは少数精鋭で編成され、電通総研および電通グループの多様なアセットも活用しながら、一人ひとりが裁量を持ってプロジェクトをリードしていくことを期待しています。
■主な業務内容:
多くの場合、事業の変革が思うように進まない背景には、組織のあり方や人の行動に関わる課題が存在しています。しかし、それらは必ずしも「人事制度」や「組織構造」だけで説明できるものではありません。
人事制度や組織構造の設計は、変革を進めるための手段の一つであり、それ自体が目的ではありません。
(1)組織の中で新しい取り組みが生まれる土壌が整っていない
(2)社員の事業に対する当事者意識が十分に高まっていない
(3)組織間のミッションの違いや相互理解の不足により部門連携がうまく機能していない
(4)変革に着手しても、既存の慣習や意思決定の構造によって前に進まない
(1)~(4)の事例は、事業環境、組織文化、意思決定の仕組み、部門間の関係性など、複数の要因が絡み合って課題が生まれていることがほとんどです。そのため、事業部門のリーダーや現場メンバーとの対話を重ねながら、事業の競争環境や価値創出のプロセス、意思決定の背景などを理解し、課題の構造を整理していきます。
そのうえで、事業を前に進めるために必要な組織能力を定義し、人材ポートフォリオ、役割設計、意思決定の仕組み、組織制度の見直し、文化醸成などを通じて、人と組織の変化を事業成果につなげていきます。
また、答えを提示するだけではなく、プロセスコンサルテーションの考え方を取り入れながら、クライアント自身の意思決定や行動を引き出し、変化が生まれるプロセスに伴走することを重視しています。
まだ確立された型がある領域ではないため、チームとしても試行錯誤を重ねながら支援のあり方を磨いている段階です。人事と事業の間にある課題に関心を持ち、この領域を一緒に形作っていきたい方と働きたいと考えています。
【働く環境・組織文化】
■働きがいと成長環境:
・事業戦略、バリューチェーン戦略、組織開発、人材開発を個別のテーマとしてではなく一体のものとして捉え、変革を多面的にリードできます
・事業の各業務に触れながら、現場の実態に即した人と組織の変革を推進できます
・クライアントとの対話を通じて意思決定や行動の変化を引き出し、変革を前に進めていくプロセスコンサルテーションの実践を積めます
・まだ確立された方法論が十分に存在しない「事業と人・組織をつなぐ変革領域」において、実践を通じて新しいコンサルティングのあり方を形作っていけます
■募集部門
【電通総研】コンサルティング本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業