《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【CO-20】マーケティング戦略・顧客接点DXコンサルタント
「営業・マーケティング・保守などの顧客接点領域から連関のあるバリューチェーンを横断する業務の知識を生かし身につけながら、戦略策定や業務変革のコンサルティングに携わりたい」そんなあなたに最適なポジションです。
電通総研は、市場の拡大に伴い大手企業を中心に顧客接点領域の事業を大幅に拡大しようとしています。
クライアントへのコンサルティングからソリューション提供にわたる顧客接点DX事業へジョインし、あなたのスキルを生かし、伸ばしていきませんか?
■組織のミッション・ビジョン:
グローバルで戦う製造業を中心とする企業は、市場環境や技術の変化スピードの加速に伴う顧客行動の複雑化に直面し、市場・顧客起点の戦略立案とプロセス改革の遂行が急務となっています。
当社はCX(顧客体験価値変革)を起点とし、BX(ビジネス変革)、DX(デジタルトランスフォーメーション)を組み合わせたマーケティング・営業変革、バリューチェン横断のプロセス変革を支援するコンサルティングを提供することで、クライアント企業の競争優位性の獲得と持続的な成長を実現するためのパートナーとなることをミッションとしています。
【仕事内容】
■期待役割:
企業の顧客接点を起点とした戦略、プロセス、業務における課題の解決に向けたコンサルティング(リーディング、伴走支援)を実施する役割です。
メンバーの知識、経験に応じた自走、伴走でのコンサルティング遂行と成長を期待します。
■主な業務内容:
戦略系コンサルティング:
・営業、マーケティング戦略、デジタルマーケティング戦略、グローバル展開戦略策定
業務系コンサルティング:
・戦略に基づく新業務設計、変革ポイントの洗い出しと実行支援、効果算出
・属人的で個別最適に陥った業務プロセスの変革(高位平準化)、人材育成要件設計
・顧客接点を起点とした価値提供プロセス設計(BPR・DX構想策定支援)
・営業-技術-製造バリューチェーン横断の業務最適化検討~利害調整~実行伴走支援
システム導入前コンサルティング:
・CRM/SFA等ツール導入前段の改革起点のシステムグランドデザイン
・業務、要求整理に基づくFit to Standard業務設計、SIerへの業務要件インプット
<簡易事例>
・BtoB医療機器メーカー:マーケティング戦略~新CX設計~デジタルを含めた顧客接点改革
・重工業 機械事業部門:顧客接点業務グランドデザイン~ToBe業務設計~要求整理・効果試算
・半導体製造装置メーカー、検査装置メーカー:全社横断業務改革プロジェクト(引合受注業務、営業-技術-調達-保守連携、DX・CRM構想など)
・自動車部品サプライヤー:事業戦略に基づく営業-開発-製造横断のKPI策定~可視化基盤/SFA運用設計
【働く環境・組織文化】
■事業展望/顧客提供価値・強み:
・市場拡大に向けて成長を続けるBtoB、BtoC企業のCRM、カスタマーサクセスへの取り組みの加速に伴い、大手優良顧客を持つ当社の事業体制を強化しています
・デマンドチェーン(CRM領域)を起点に、エンジニアリングチェーン~サプライチェーンにわたりクライアント企業の変革をリードできます
・コンサルティングからソリューション提供までの一気通貫のサポート力を持つことを強みとしています
■働きがいと成長環境:
・BtoB、BtoC企業の顧客接点および顧客接点を起点としたバリューチェーン横断の戦略立案・改革をリード、実行伴走し、一連の企業改革における手法や知見を身に着けながら成長することができます。
・ITツールの要件定義の経験を元にプロジェクトに参画し、AI時代の業務プロセス改革の知見を身につけ活躍しているメンバーもいます。
■募集部門
【電通総研】コンサルティング本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業