《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【E1-52】ビジネスパートナー型DXプロジェクトマネージャー
私たちは、大手金融機関やメディア企業のDXを構想から実行まで一気通貫で担うプライムパートナーです。本ポジションは、顧客の事業・経営に近い立場から意思決定に関わり、数億円規模のプロジェクトをリードするPMです。
個人向けデジタルチャネルや新規サービス領域において、システム構想や既存システムの最適化を通じて事業変革を推進。顧客の役員層と直接対話しながら、ビジネスインパクトの大きい意思決定に関与できます。また、裁量を持ってプロジェクトを推進し、クラウドやAIなどの先端技術を実案件で活用。技術とビジネスの両面から価値創出に挑戦したい方にとって、次のステージとなる環境です。
■組織のミッション・ビジョン:
「ビジネス×先端技術」を掛け合わせ、個別の開発に留まらないソリューション化・サービス展開を推進。顧客の事業変革を支え続ける、付加価値の高いデジタルパートナーとして継続的な事業成長に貢献します。
【仕事内容】
■期待役割:
プライムベンダーのカウンターパートとして、顧客との折衝・合意形成を主導。要件定義からリリースまでを一貫して推進し、ビジネス価値の最大化に向けた意思決定と全体統制を担います。
また、AI等の先端技術による開発プロセスの刷新や知見の体系化を自ら推進することで、プロジェクトの成功と組織全体の競争力強化を牽引します。
■主な業務内容:
・顧客折衝および合意形成の主導
・要件定義〜設計・開発・テスト・リリースの一貫推進
・進捗/品質/リスク管理と改善提案
・最適なアーキテクチャ設計および技術選定
・AI/クラウドを活用した開発プロセス改善
■プロジェクト事例(規模・期間等):
・金融機関の個人顧客向けデジタルサービス認証機能更改(250人月/18ヶ月)
・メディア企業向けデータ活用基盤構築(100人月/12ヶ月)
■開発環境・技術スタック:
AWS/Azure/GCP、Java/Python/Node.js、SQL各種、REST API、マイクロサービス構成
■組織構成:
28名(マネージャー3名/メンバー24名)、中途比率57%
【オンボーディング体制】
入社後は教育用資料でのキャッチアップに加え、既存メンバーや有識者が約3ヶ月間伴走サポートを行います(※期間や内容はご経験・習熟度に応じて柔軟に調整します)。
■具体的なステップ例
・入社後~3ヶ月程度
担当案件の業務知識や進め方、組織文化を学びつつ、有識者のシャドーイングを通じて理解を深めます。
・3ヶ月経過後~
習熟度に応じて実案件の一部を担当。大規模案件の場合はサブリーダーとしての参画も想定しています。
・その後(中長期)
段階的に担当範囲・責任を広げ、最終的にはPM・PLとしてプロジェクトを牽引いただくことを期待しています。
※豊富なご経験をお持ちの方には、早期にPM・PLをお任せするなど、スキルに応じた立ち上げを行っていきます。
【ポジションの魅力】
■規模と難易度の高いプロジェクト展開:
大手金融・メディアを中心とした顧客基盤を軸に、大規模かつ高難度なプロジェクトを遂行できます。特定製品に縛られない独立系の強みを活かし、顧客にとっての「全体最適」を追求できる点が最大の強みです。
■先端技術の社会実装:
AIやクラウドなどの先端技術を実プロジェクトで活用し、技術とビジネスの両面から価値創出に関わる経験を積むことができます。
■裁量あるリーダーシップ:
複雑なステークホルダーを巻き込みながら、自らの意思でプロジェクトを動かす実戦力を高められます。
■経営層との対話:
顧客のシステム担当役員層とのディスカッションを通じ、自身の意思決定がビジネスに与える影響を直接実感できます。
■ハイブリッドな働き方:
リモートワークを基本としつつ、週2~3回の出社や、プロジェクト状況に応じた客先常駐を組み合わせた柔軟な働き方です。重要な意思決定や認識合わせの場面では対面での密なコミュニケーションを重視し、Teams等のオンラインツールも活用しながら、状況に応じて最適なコミュニケーションスタイルを選択しています。
■キャリアパス:
・小規模〜大規模案件へ段階的にステップアップし、提案〜実行まで担うPMとして意思決定力とリーダーシップを強化できます。
・志向に応じてアーキテクトやコンサルへ展開し、クラウド・AI領域の専門性を高められる環境です。
●募集部門
【電通総研】エンタープライズ第一本部
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業