《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【V-47】(広島)エンジニアリングDXコンサルタント/次世代IT基盤構築リーダー
■部署のビジョン/ミッション
製造業では現在、設計・開発・生産・サービスにまたがる情報が部門やシステムごとに分断されており、変化への迅速な対応や高度な意思決定が難しくなっています。
私たちVC本部は、PLM(Product Lifecycle Management)や3Dデータ活用を中核として、製造業における「デジタルスレッド」の実現を推進しています。
単なるシステム導入ではなく、「設計~生産~サービスまでをつなぐ情報基盤の構築」、「AIを活用した意思決定支援」、「デジタルツイン/Omniverse等を活用した次世代エンジニアリング環境の実現」など、製造業のビジネスモデル変革そのものに踏み込んだ取り組みを進めています。
近年では、Arena-Xに代表されるAI活用型ソリューションや、グラフ構造化・ローコード技術なども組み合わせながら、次世代のエンジニアリングIT基盤構築を加速しています。
■職務内容/期待役割
製造業のお客様に対し、設計・開発・生産技術領域を横断する「デジタルスレッド」の実現に向けて、業務とITの両面から変革をリードしていただきます。
PLM導入そのものを目的とするのではなく、「製造業の意思決定をどう変えるか」「より良いモノづくりの仕組みをどう実現するか」をテーマに、構想策定から実装・定着まで一気通貫で関わっていただきます。
■主な業務内容
・設計・開発・生産技術領域における業務課題整理および構想策定
・デジタルスレッド実現に向けた全体アーキテクチャ設計
・PLM(Teamcenter等)を活用した情報基盤構築
・3Dデータ活用/デジタルツイン環境の設計・導入
・AIやグラフ技術を活用した意思決定支援機能の企画・実装
・ローコードプラットフォーム等を活用したサイドバイサイド開発
・業務プロセス改革とIT導入の一体推進
■プロジェクト例(あくまで一例です)
・大手製造業向けPLM刷新プロジェクト
・設計~生産連携強化に向けたデジタルスレッド構築
・Omniverseを活用した3D高度活用基盤構築
・AIを活用したエンジニアリング情報分析・意思決定支援
・グローバル設計情報統合プロジェクト
■電通総研のPLMビジネスの強み
当社は日本を代表する製造業に対し、長年にわたりPLM・3D活用を支援しており、確かな強みがあります。
・Teamcenter、主要PLMソリューションの豊富な実績
・単なるパッケージ導入ではなく、「業務改革 × IT × 3D × AI」を組み合わせた提案力
・電通総研内のAI・先端技術部門とも連携し、次世代ソリューションを実装可能
■このポジションで得られる経験・やりがい
日本を代表する製造業の変革プロジェクトに携わることができます。
・PLM、3D、AI、デジタルツイン等、次世代エンジニアリングIT領域を幅広く経験できる
・業務改革・構想策定から実装まで一気通貫で経験できる
・「業務を知る人」から、「製造業の未来を設計できる人材」へ成長できる
・AIやOmniverse等、新しい技術を実案件で活用する機会がある
■働く環境・組織文化
キャリア採用者も多く、多様なバックグラウンドを持つメンバーが活躍しています。
・製造業経験者、PLM経験者、開発経験者など幅広い人材が在籍
・若手でも構想策定や顧客提案に関与可能
・AI・先端技術部門(XI本部等)との連携機会あり
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業