《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
●部署のビジョン／ミッション（ビジネス展望・顧客提供価値）
マイクロサービス開発基盤「M5」（※1）を中心に、ドメイン分析からサービス分割、API・イベント設計、フロントエンド／バックエンドの実装指針策定まで、アプリケーションアーキテクチャの上流工程を一貫して提供しています。さらに、システムインテグレーションや保守運用の継続的な改善までを包括的に支援しています。
●職務内容
以下の業務を中心にご担当いただきます：
・アプリケーションアーキテクト業務
業務システムに対して、API・イベント設計、スキーマ設計、テスト戦略や運用ガイドラインなどの上流工程を担当。プロジェクト遂行時には成果物レビューや構成管理も行い、アーキテクトとしてのリーダーシップを発揮していただきます。
・インフラアーキテクトとの協働
顧客とのアーキテクチャ合意形成を支援し、要件を満たす実行基盤の設計をインフラ担当と連携して行います。
・開発基盤の整備・保守
Java、Next.js、Reactを用いた開発基盤の保守・改善、CI／CDやDockerによるビルド・デプロイフローの整備、生成AIを活用した生産性向上施策の検討も担当します。
・企画・提案業務
非機能要件の検討、サービス・製品選定、技術検証を通じて、顧客要件に対する実現性の調査・提案を行います。
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・モダンな技術スタックの実践経験
コンテナ、マイクロサービス、ドメイン駆動設計、生成AIなど、最新技術を活用した開発経験が得られます。
・顧客との密な協働
プライムベンダーとして顧客と近い距離で開発を進めるため、プロジェクトの成功を実感しやすい環境です。
・マネジメントスキルの向上
多様な案件を通じて、技術力だけでなく、プロジェクト推進力・調整力・管理力も磨くことができます。
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:26.7時間(2024年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
