《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【CO-18】組み込みソフトウェア開発業務改善コンサルタント
■組織のミッション・ビジョン：
ソフトウェア開発の品質と生産性を同時に高めることを使命に、実装現場に根ざした実効性ある変革を推進し、産業の競争力強化に貢献します。
【仕事内容】
■期待役割：
自動車業界を中心にニーズが高まっている組み込みソフトウェア領域に対して、開発プロセスの改善やアプリケーションライフサイクル管理（ALM）を対象としたコンサルティングサービスを提供し、ソフトウェア開発の品質と効率の向上を支援します。
・顧客の開発課題を特定し、プロセス×ツール×運用一体の改善
・A-SPICE／ALM導入の計画〜定着化まで伴走
■主な業務内容：
・組み込みソフトウェア開発プロセスの現状診断、改善提案、定着支援
・A-SPICE／ISO26262等に基づくプロセス定義、テンプレート整備、教育・実査支援
・ALM導入に向けた業務可視化、課題抽出、業務見直し、評価・選定
■プロジェクト事例：
・システムレイヤー、ソフトウェア開発レイヤー連携プロセス構築支援
・A-SPICE業務推進に伴うツール選定および導入支援
・SAFe適用に向けたALMツール導入支援
■フレームワーク：
A-SPICE、ISO 26262、SAFe、Scrum、アジャイル
■組織構成：
部長1名、GM2名、メンバー12名
【働く環境・組織文化】
■顧客提供価値・強み：
世界有数の自動車メーカー／サプライヤとプライムで対峙し、プロセス×ツール×運用を全体最適で提供。単なるツール導入に留まらず、意思決定を動かす変革まで踏み込みます。
■働きがいと成長環境：
・プロジェクト内でのOJTを中心に、立ち上がり支援（顧客対応は先輩が伴走）
・上長との1on1や目標設定などで本人のMust／Will／Canや成長度合いを確認しながら、話し合ってキャリアパスを描いていきます
・領域横断の相談・レビュー文化があり、相談しやすい環境です
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
