《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【CO-17】エンジニアリングチェーン業務改革コンサルタント
■組織のミッション・ビジョン：
企業変革の中心に立ち、社会にインパクトを与えるプロフェッショナル集団として、製造業のエンジニアリングチェーン改革を通じ、“新たな価値を持つ製品・サービスの創出”を実現すること。
【仕事内容】
■期待役割：
製造業の高度な知識を持つ専門コンサルタントとして、国内トップ企業に対し、モノ／コトづくりにおける製品の企画・設計・製造・評価の業務プロセス改革を支援していただきます。
ご自身の技術バックグラウンドを活かし、クライアントと伴走して実行〜定着までリードしていただきます。
■主な業務内容：
・MBSE導入支援、先端開発プロセス（アジャイル／モデルベース開発）設計
・新製品企画／技術ロードマップ策定
・SDV開発プロセス構築・運用支援
・AI活用による開発自動化／品質向上施策立案
・BOM／BOPを踏まえた原価企画プロセス改革
・企画〜設計〜生産技術の連携プロセス整流化
■プロジェクト事例：
※ご自身の専門領域を起点に、希望に応じて領域を広げられるよう柔軟なアサインが可能です。
・中期経営計画実現に向けたMBSE戦略の立案と推進
・攻め(新製品・サービス開発)と守り(既存製品の開発効率化)の戦略実現に向けたプロセス改革
・設計生技の知識連携と帳票の一元化による効率化推進
・モジュール化プロセスの全社展開戦略策定、現場定着支援
・CASE時代に向けた未来価値立案と技術ロードマップ策定
・企画妥当性検討モデル(System Dynamics)を用いた企画と開発の連携強化
・SDV開発における新開発プロセス構築・運用支援
・災害時ドローン活用に向けた運用設計支援
・AI活用による製品開発自動化・エンジニア育成支援
・部品表（BOM）・製造プロセス（BOP）を考慮した原価企画改革支援
・電通グループ開発の中期未来予測ツール（未来曼荼羅）を用いた次世代商品（モビリティ等）企画
■組織構成：
配属対象各部において、部長1名／グループマネージャー(課長級)1〜2名／メンバー10〜20名
多様な業界・技術出身者が活躍しています
【働く環境・組織文化】
■顧客提供価値・強み：
・国内トップメーカーと直接対峙し、構想〜定着まで伴走します
・SDV・MBSEなど先端テーマに強みがあります
・モノづくり全体を俯瞰し、社会価値に直結する改革を推進できます
■働きがいと成長環境：
・プロジェクトを通じた実践的な成長機会があります
・技術・企画・プロセスなど、キャリアの幅を広げることが可能です
・ハイブリッド勤務（出社／リモート／出張）で柔軟な働き方が可能です
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
