《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【電通総研】【CO-10】サステナビリティ戦略コンサルタント
■組織のミッション・ビジョン：
企業や官公庁向けに、独自サービスを提供し、サステナブルな社会への進化を支援・実装します。
サステナビリティ経営・中央省庁起点の社会課題解決・地域活性化の３領域で、コンサルティングサービスの提供から、研究開発、社内外への発信まで行います。
【仕事内容】
■期待役割：
サステナビリティに関する幅広い領域でコンサルティングや研修講師をお任せします。
また、サステナビリティ領域におけるコンサルティングサービス開発・ビジネス開発、対外発信（サステナビリティに関するセミナー登壇や書籍出版等のブランディング活動）にも携わっていただきたいと考えております。
■主な業務内容：
製造業への支援が多いですが、中央省庁や地方自治体、研究機関へのコンサルティングを行います。
カーボンフットプリントの算定・削減、サステナビリティ戦略立案、気候変動に関する新規事業創出、サステナビリティ規制対応(欧州電池規則、CBAM、SSBJ等)、ITグランドデザイン構築、研修サービス提供等、サステナビリティに関する幅広い領域で支援いたします。
■プロジェクト事例：
＜詳細事例＞
・広島県カーボンニュートラルへ向けた産業支援事業はこちらをクリック
・愛媛県ゼロカーボンモデル製品創出事業はこちらをクリック
＜簡易事例＞
・家電メーカー：サーキュラーエコノミー実現に向けた戦略策定支援
・自動車部品メーカー：開発部門の脱炭素ロードマップ策定支援
・自動車メーカー：インターナルカーボンプライシング制度導入支援
・産業資材メーカー：サステナブル領域におけるITグランドデザイン構築支援
・研究機関：グリーンボンドの環境影響の効果検証
・セミナー主催会社：カーボンニュートラルをテーマとしたセミナー講師
■組織構成：
部長1名、グループマネージャー（課長級）2名、メンバー20名
キャリア入社者率100%
【働く環境・組織文化】
■顧客提供価値・強み：
企業や官公庁向けに、独自フレーム「グリーンイノベーションコンパス」等を武器に、戦略立案から現場に寄り添った実行支援まで一気通貫で支援します。
■働きがいと成長環境：
・クライアントの課題解決を通じて、より広い視野・高い視座で、地球課題の解決に貢献できます
・戦略立案から現場に寄り添った実行支援まで一気通貫で携われます
・当社が独自に研究・開発した手法や考え方を通じて、思考を洗練できます
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
