日本最大級の専業システムインテグレーター。
1967年、日本電信電話公社の「データ通信本部」として事業をスタートして以来、金融システムをはじめ、国・地方自治体、社会インフラ、民間企業向けの大規模システムを通じて、日本の社会・産業のデジタル化を支えてきました。
2023年のグループ再編により、グローバル事業をさらに加速をさせ、「Trusted Global Innovator/お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、世界50カ国以上のお客様に付加価値の高いITサービスを提供。コンサルティングからシステム構想・開発・運用、ビジネスプロセスサービス(BPO/BPS)までを一気通貫で提供し、デジタル技術によるビジネス変革と社会課題解決をグローバルに推進しています。
【事業内容】
■システムインテグレーション事業
:お客様の個別ニーズに合わせてシステムを構築
■ネットワークシステムサービス事業
:インターネットや通信ネットワークを基盤とした種々の情報提供、情報処理サービス、決済プラットフォームなどの提供
■その他の事業
:コンサルティング、システムサポートのほか、BPO/BPSをはじめとするアウトソーシングサービスや、クラウド・AI・データ&インテリジェンス等を活用した新規ビジネスモデル・プラットフォームビジネスの企画・運営
【ビジネス分野】
■公共・社会基盤分野
■金融分野
■法人分野
■テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野
■技術革新統括本部
※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、
持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、
国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、
海外事業会社の名称を「NTT DATA, Inc.」に変更しました。
業務内容
【法人】日系製造業向け先進デジタルテクノロジーによるSAPデータ活用に向けたSAPアナリティクスソリューション企画とコンサルティングサービスの提供
【職務内容】
【背景】
『SAP×Digital』のコンセプトを基に、SAP ERPデータ価値最大化・SAPデータ活用高度化を図るサービス・ソリューションの企画・開発や、多くのお客様プロジェクトに取組んでいます。
今回、下記分野でご経験のある方を求めております。
①:SAPデータ活用・レポーティング 業務コンサル人材
SAPデータ活用・アナリティクス領域の経験があまりない(若しくは無い)方であっても、SAP ERPのご経験がある方でこのような領域でのキャリアを検討されている意欲の高い方を募集しています。
②:SAP Analyticsソリューション テクニカルコンサル人材
SAPアナリティクスソリューション(BW/BPC)の経験がある方で、SAPのDWHや予算管理ソリューションの経験をつけながらアナリティクス領域の専門性をつけてきたいと検討されてる意欲の高い方を募集しています。
【職務内容】
・グローバル製造業クライアントのSAPデータ活用プロジェクトの支援
例)SAP ERPと連動したSAP Analytcsソリューション(SAC/BW)導入案件
SAP 経営管理ソリューション(SAC/BPC)案件支援
SAPデータ活用アナリティクスコンサル案件支援(Non-SAP DWH/BI)
・社内施策・R&D活動として、SAPデータ活用のサービス企画・整備と顧客アプローチ
・CO2排出量可視化などのポテンシャルのある新しいデジタル技術・製品・ソリューションの調査
【プロジェクト事例】
(以下はあくまで一例で、分野内には数多くのプロジェクトが存在します。経験に応じて配属検討いたします。)
事例①:グローバル展開する日系製造業顧客向けに、SAPソリューションベースのグローバルテンプレートの展開を行い、グローバルにビジネス展開する顧客をサポートしています。
技術要素:S/4 HANA、BW/4 HANA, SAP Analytics Cloud
事例②:日系グローバル企業の世界十数インスタンスのERPから情報を収集・蓄積し経営の可視化を図るプロジェクト。
技術要素:Informatica(MDM,DQ)、Azure(ADLS, Synapse, PowerBIなど)
☆富士誇のポイント解説☆
一言で言うと「SAPを“基幹システム”で終わらせず、経営に効く“データ資産”に進化させる仕事」です。
【入社後の流れ】
選考を通じて、配属プロジェクト、または、施策活動を決定し、入社後は研修などを通じて会社・組織情報の理解とともに、必要に応じて当面の活動に必要な外部研修なども受講して頂きます。しばらくは、OJTとして徐々に業務や同社同組織をキャッチアップいただきます。
【アピールポイント(職務の魅力)】
【職務の魅力】
■裁量の大きさ…SAP統括部は、全世界のNTTデータグループ企業のSAPビジネスに関わる戦略策定やグループ連携での案件獲得などのSAPビジネス本社機能を担っています。顧客プロジェクトワークだけではなく、グローバルレベルでのR&Dやビジネス企画のような業務にも携わっていくチャンスがあります。
■スケールの大きさ…同社の海外拠点は50を超え、海外にいるSAPコンサルタントは1万人を超えます。NTTデータは、他の外資系コンサルファームと異なり、日系企業のグローバル企業であるため日本主導でグローバル案件を実行しています。そのため、案件を通じての海外出張も頻繁にあり、グローバルワイドなプロジェクトを経験することができます。
■『SAP×Digital』におけるSAPデータ活用領域はお客様のSAP ERPデータ活用高度化を主眼に置き、SAPアナリティクスソリューションのみならずNon-SAPソリューションも含め、先進性の高いデジタル技術活用のチャンスが広がるチームとなっています。
☆富士誇の推しポイント☆
「SAP×データ活用×グローバル」を軸にNTTデータの次の柱を作れる人材を求めています!
・SAP ERPの経験を“導入・運用”で終わらせず、データ活用・経営意思決定領域まで広げたい方
→単なるSAP導入要員ではなく、「SAP×Digital」の中核として、
データ価値最大化をリードできる人材を本気で求めています。
・グループ全体のSAP戦略やR&Dといった“超上流”にも関わる視点を持ちたい方
→案件対応要員の増員ではなく、NTTデータのSAPビジネスをグローバルに拡張していく中核人材を求めています。
・SAPだけに閉じず、Non-SAPやクラウド・DWH・BIまで含めたアナリティクス領域へ踏み出したい方
→「SAPに詳しい人」ではなく、「企業データ活用を設計できる人」への進化を期待しています。
・グローバル案件・海外連携を前提にキャリアを広げたい方
→英語力や海外経験は必須ではないものの、日本主導でグローバルを動かすポジションを担える層の強化が背景にあります。
おすすめポイント
Recommendation point
グループ全体で世界50カ国・地域超の拠点、社員総数は19万人以上にまで成長している同社。
さらにグローバルに展開していくため、多種多様なタイプの人材を積極的に採用しています。
社員が最大限のパフォーマンスを発揮できるような環境づくりに力を入れています。
■教育制度
階層別研修(昇格時に受講)やビジネス・テクニカルの3,500種類の研修、
自己啓発支援、海外留学制度など、充実の教育制度をご用意しております。
■キャリアアップ
各職種別に社内認定制度があり、どのような職種でも、長い視野を持って
理想的なキャリアを築くことができる、安心のキャリアプランが定められています。
■女性管理職
管理職における女性社員の割合は18%以上。
新卒・中途を問わず、管理職にステップアップすることを期待されています。
企業情報
掲載企業名
株式会社NTTデータ
住所
東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
事業内容
日本最大級の専業システムインテグレーター。
1967年、日本電信電話公社の「データ通信本部」として事業をスタートして以来、金融システムをはじめ、国・地方自治体、社会インフラ、民間企業向けの大規模システムを通じて、日本の社会・産業のデジタル化を支えてきました。
2023年のグループ再編により、グローバル事業をさらに加速をさせ、「Trusted Global Innovator/お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、世界50カ国以上のお客様に付加価値の高いITサービスを提供。コンサルティングからシステム構想・開発・運用、ビジネスプロセスサービス(BPO/BPS)までを一気通貫で提供し、デジタル技術によるビジネス変革と社会課題解決をグローバルに推進しています。
【事業内容】
■システムインテグレーション事業
:お客様の個別ニーズに合わせてシステムを構築
■ネットワークシステムサービス事業
:インターネットや通信ネットワークを基盤とした種々の情報提供、情報処理サービス、決済プラットフォームなどの提供
■その他の事業
:コンサルティング、システムサポートのほか、BPO/BPSをはじめとするアウトソーシングサービスや、クラウド・AI・データ&インテリジェンス等を活用した新規ビジネスモデル・プラットフォームビジネスの企画・運営
【ビジネス分野】
■公共・社会基盤分野
■金融分野
■法人分野
■テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野
■技術革新統括本部
※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、
持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、
国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、
海外事業会社の名称を「NTT DATA, Inc.」に変更しました。
設立年月日
2022年(令和4年)11月1日
資本金
グループ全体:142,520百万円
単体:1,000百万円(2023年11月1日現在)
売上高
■連結売上高(IFRS)
4兆6,387億円(2025年3月期)
4兆3,674億円(2024年3月期)
3兆4,902億円(2023年3月期)
代表者名
代表取締役社長 鈴木 正範
従業員数
197,777名(グループ全体/2025年3月期)
契約上の業種
サービス業