日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
さらに、2025年4月から事業体制を強化し、デジタルをコアにしたOne Hitachiでの価値創出をグローバルで加速していきます。
(※)Lumada（ルマーダ）：顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は、職務内容を明確にする「ジョブ型人財マネジメント」を軸に、社員の自律的なキャリア形成を支援しています。職務記述書などで役割・期待を可視化し、グローバル共通の枠組み（グレード、評価、報酬の考え方）に基づいて、成果や行動を踏まえた評価・登用・処遇を行うことをめざしています。さらに、公募・ポスティングや学び直し（アップスキリング/リスキリング）などの仕組みを通じて、社員が自分の専門性を活かしながら成長機会を選び取りやすい環境づくりを進めています。
【教育研修】
社員一人ひとりが自律的に学び、キャリアを形成できるよう、日立は成長段階や職務に応じた多様な研修・学習機会を整備しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が希望するプログラムを上司と相談して受講する研修も用意されており、業務と学びをつなげながらスキルを高められる環境づくりを進めています。 また、学習の“体験”を高める仕組みとして、日立グループ向けの学習体験プラットフォーム（LXP）では 「Degreed」 を活用し、アップスキリング／リスキリングを後押しする取り組みが紹介されています。
◆ビジネス：階層別研修・職能別研修
◆グルーバル：語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー：IT／デジタル技術研修
◆学習体験プラットフォーム（LXP）：日立グループ向けに Degreed を活用し、個人の学びを後押しする取り組み
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革（ワーク・ライフ・マネジメント）を継続して推進しています。
在宅勤務やサテライトオフィスなど、場所にとらわれない働き方を早期から整備・拡充してきた経緯があり、現在も柔軟な働き方の実現に向けた取り組みが紹介されています。 また、育児・介護などライフイベントと仕事の両立支援についても、各種支援策を拡充する方針が示されています。
◆柔軟な働き方
フレックスタイム勤務（制度運用あり）
在宅勤務／テレワーク
サテライトオフィス勤務（拠点活用）
日立
+1
※リモートワークの具体名称（例：スポット等）や適用条件は組織により異なるため、対外説明では「在宅・サテライト等の柔軟な勤務形態」と表現するのが安全です。
◆両立支援（育児・介護）
・育児と仕事の両立支援（費用補助を含む支援制度の整備）
・介護と仕事の両立支援（離職防止も意識した支援策の拡充）
◆長時間労働・過重労働の防止
・平日深夜および休日のメール発信を原則抑制するルール等、働き方の健全化施策が紹介されています。
＜表彰および認定＞
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の『えるぼし』認定３段階目を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて5年連続業種別 1位 を獲得
業務内容
【配属組織名】
インダストリアルAIビジネスユニット インダストリアルデジタル事業統括本部 エンタープライズソリューション事業部 エンタープライズパッケージソリューション本部 ERPソリューション部、ERPグローバルサービス部またはマネージドサービス部
【配属組織について（概要・ミッション）】
エンタープライズパッケージソリューション本部は、業種横断的（他事業部のお客さまへも）にERPパッケージおよび、その他業務ソリューションを提供するプロフェッショナル集団です。
その中でも当組織は日立グループのSIerとしてのSAP事業を取り纏める部として、SAPソリューションを用いた基幹システムの構築、保守運用や事業戦略やアライアンス企画などを推進し、日立グループ一丸となって金融・公共・公益・産業・流通等のお客さまへSAPソリューションを提供しています。
【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
・当部門ではあらゆる業種のお客さまに対してSAPソリューションを提供しており、SAPソリューションによるシステム構築に携わっていただきます。
・日立は、日立グループで総勢2,000名を超える国内最大級のSAPコンサルタントを有しており、650プロジェクトを超える豊富な構築ノウハウがあります。
また、日立グループでもSAPシステムを導入し、45,000人以上がSAPシステム上で業務を行うSAPユーザ企業でもあります。
自社グループでのSAP導入・活用・展開経験と、数百社にのぼる顧客プロジェクトでの豊富なSAP構築の経験・ノウハウを活用し、SAPを活用した課題解決方法を顧客に提供しています。
日立 SAPソリューションについて
https:／／www.hitachi.co.jp／products／it／industry／solution／sap／index.html
【事例】
・東京化成工業株式会社さま：DXを見据えたBPRプロジェクトの礎としてのSAP S／4HANA導入
https:／／www.hitachi.co.jp／products／it／industry／case／2101_tci／index.html
・SAP AWARD受賞歴
顧客満足度調査の結果、お客さまの満足度が非常に高いと評価されたパートナーを称えるために1997年にSAPジャパンが創設した「SAP AWARD OF EXCELLENCE」において、日立は数多くの賞を受賞しています。
https:／／www.hitachi.co.jp／products／it／industry／solution／sap／award.html#2023
【募集背景】
SAPはAI活用、SaaS拡大、クラウド化などDX推進に不可欠なソリューションを強化しています。導入ベンダーには広範な知識とノウハウが求められます。
日立製作所は1994年からSAP事業を展開し、DX需要に対応するため、プロジェクトマネジメント層やエンジニア層の強化を進めています。即戦力となる人材を募集します。
【職務概要】
受注したSAPプロジェクトにおいて、シニアSAPコンサルタントとしてお客様の目標達成を支援するITシステムを構築します。
経営課題をSAPの最新技術で解決する提案力を発揮できる方を求めています。
【職務詳細】
・SAP案件の提案活動
提案活動：RFP理解、ソリューション検討、Fit to Standard・Fit＆Gap支援
・SAPプロジェクトでのコンサルティング
コンサルティング：業務要件・システム要件のヒアリング、最適なSAPソリューション提案
業務改革支援：他社事例を活用し、標準機能適合やGap解決策を検討
本稼働に向けた顧客支援
【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
・導入案件だけでなく、上流の構想策定、運用案件など様々な業務に携わることができます。
・プロジェクトの成功に向けて、日立グループメンバーとお客さまと一丸となりってプロジェクト推進し、無事に本稼働までマネジメント出来た時の喜びは大きいです。
また、お客さまのビジネスへの貢献と日立製作所のSAP事業発展への貢献も経験でき、やりがいのある仕事です。
【働く環境】
①配属組織／チームについて
・エンタープライズパッケージソリューション本部は総勢約120名の組織です。
・グローバル案件に携わる機会も有り、部内には海外勤務経験者も多く在籍しています。
・主体性を持ちお互いに教え合う風土があります。（有志で勉強会を適宜開催、SAPハッカソンへの参加など）
②働き方について
・2025年10月時点での勤務実態は、週３回程度の出社と在宅勤務を組み合わせた形態となります。
ご家庭やご自身の都合に応じてフレキシブルな対応が可能で、在宅勤務や休暇が取りやすい環境です。
・参画プロジェクトの所在地への出張、常駐可能性あり。
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
おすすめポイント
Recommendation point
子育てをしながら働く従業員が、さらに能力を発揮することができる環境を実現するために、
2016年10月1日から「育児・仕事両立支援金」制度を導入し、2018年度には社員の子どもの保育園への入園を支援する
情報提供サービス「保活コンシェルジュ」をスタートしました。
社会課題となっている待機児童問題を受け、入園までの活動をサポートすることにより、
出産休暇・育児休暇からのスムーズな復職を支援し、安心して仕事と子育てを両立できる環境を整備しています。
さらに、高齢化の進行に伴い、家庭で介護を担う従業員の増加が予測されることから、
2018年度に「介護・仕事両立ポイント」制度を新設し、仕事と介護を両立する従業員への金銭的支援を強化したほか、
「意識調査」や「両立セミナー」の開催を通じて、介護と両立しながら仕事を続けることの重要性や
両立のためのノウハウを伝えるなど両立に関する啓発を進めています。
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社 日立製作所
- 住所
- 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
- 事業内容
- 日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
さらに、2025年4月から事業体制を強化し、デジタルをコアにしたOne Hitachiでの価値創出をグローバルで加速していきます。
(※)Lumada（ルマーダ）：顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は、職務内容を明確にする「ジョブ型人財マネジメント」を軸に、社員の自律的なキャリア形成を支援しています。職務記述書などで役割・期待を可視化し、グローバル共通の枠組み（グレード、評価、報酬の考え方）に基づいて、成果や行動を踏まえた評価・登用・処遇を行うことをめざしています。さらに、公募・ポスティングや学び直し（アップスキリング/リスキリング）などの仕組みを通じて、社員が自分の専門性を活かしながら成長機会を選び取りやすい環境づくりを進めています。
【教育研修】
社員一人ひとりが自律的に学び、キャリアを形成できるよう、日立は成長段階や職務に応じた多様な研修・学習機会を整備しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が希望するプログラムを上司と相談して受講する研修も用意されており、業務と学びをつなげながらスキルを高められる環境づくりを進めています。 また、学習の“体験”を高める仕組みとして、日立グループ向けの学習体験プラットフォーム（LXP）では 「Degreed」 を活用し、アップスキリング／リスキリングを後押しする取り組みが紹介されています。
◆ビジネス：階層別研修・職能別研修
◆グルーバル：語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー：IT／デジタル技術研修
◆学習体験プラットフォーム（LXP）：日立グループ向けに Degreed を活用し、個人の学びを後押しする取り組み
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革（ワーク・ライフ・マネジメント）を継続して推進しています。
在宅勤務やサテライトオフィスなど、場所にとらわれない働き方を早期から整備・拡充してきた経緯があり、現在も柔軟な働き方の実現に向けた取り組みが紹介されています。 また、育児・介護などライフイベントと仕事の両立支援についても、各種支援策を拡充する方針が示されています。
◆柔軟な働き方
フレックスタイム勤務（制度運用あり）
在宅勤務／テレワーク
サテライトオフィス勤務（拠点活用）
日立
+1
※リモートワークの具体名称（例：スポット等）や適用条件は組織により異なるため、対外説明では「在宅・サテライト等の柔軟な勤務形態」と表現するのが安全です。
◆両立支援（育児・介護）
・育児と仕事の両立支援（費用補助を含む支援制度の整備）
・介護と仕事の両立支援（離職防止も意識した支援策の拡充）
◆長時間労働・過重労働の防止
・平日深夜および休日のメール発信を原則抑制するルール等、働き方の健全化施策が紹介されています。
＜表彰および認定＞
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の『えるぼし』認定３段階目を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて5年連続業種別 1位 を獲得
- 設立年月日
- 大正9年(1920年)2月1日【創業:明治43年(1910年)】
- 資本金
- 464,384百万円(2025年3月末現在)
- 売上高
- 1,774,233百万円(2025年3月期)
連結：9,783,370百万円(2025年3月期)
- 代表者名
- 代表執行役 執行役社長兼CEO 德永俊昭
- 従業員数
- 25,892名(2025年3月末現在)
連結：282,743名(2025年3月末現在)
- 契約上の業種
- 製造業
