日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
さらに、2025年4月から事業体制を強化し、デジタルをコアにしたOne Hitachiでの価値創出をグローバルで加速していきます。
(※)Lumada(ルマーダ):顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は、職務内容を明確にする「ジョブ型人財マネジメント」を軸に、社員の自律的なキャリア形成を支援しています。職務記述書などで役割・期待を可視化し、グローバル共通の枠組み(グレード、評価、報酬の考え方)に基づいて、成果や行動を踏まえた評価・登用・処遇を行うことをめざしています。さらに、公募・ポスティングや学び直し(アップスキリング/リスキリング)などの仕組みを通じて、社員が自分の専門性を活かしながら成長機会を選び取りやすい環境づくりを進めています。
【教育研修】
社員一人ひとりが自律的に学び、キャリアを形成できるよう、日立は成長段階や職務に応じた多様な研修・学習機会を整備しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が希望するプログラムを上司と相談して受講する研修も用意されており、業務と学びをつなげながらスキルを高められる環境づくりを進めています。 また、学習の“体験”を高める仕組みとして、日立グループ向けの学習体験プラットフォーム(LXP)では 「Degreed」 を活用し、アップスキリング/リスキリングを後押しする取り組みが紹介されています。
◆ビジネス:階層別研修・職能別研修
◆グルーバル:語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー:IT/デジタル技術研修
◆学習体験プラットフォーム(LXP):日立グループ向けに Degreed を活用し、個人の学びを後押しする取り組み
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革(ワーク・ライフ・マネジメント)を継続して推進しています。
在宅勤務やサテライトオフィスなど、場所にとらわれない働き方を早期から整備・拡充してきた経緯があり、現在も柔軟な働き方の実現に向けた取り組みが紹介されています。 また、育児・介護などライフイベントと仕事の両立支援についても、各種支援策を拡充する方針が示されています。
◆柔軟な働き方
フレックスタイム勤務(制度運用あり)
在宅勤務/テレワーク
サテライトオフィス勤務(拠点活用)
日立
+1
※リモートワークの具体名称(例:スポット等)や適用条件は組織により異なるため、対外説明では「在宅・サテライト等の柔軟な勤務形態」と表現するのが安全です。
◆両立支援(育児・介護)
・育児と仕事の両立支援(費用補助を含む支援制度の整備)
・介護と仕事の両立支援(離職防止も意識した支援策の拡充)
◆長時間労働・過重労働の防止
・平日深夜および休日のメール発信を原則抑制するルール等、働き方の健全化施策が紹介されています。
<表彰および認定>
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の『えるぼし』認定3段階目を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて5年連続業種別 1位 を獲得

業務内容
【配属組織名】
インダストリアルソリューションビジネスユニット ソリューション&サービス事業部 産業第2ソリューション本部 産業第4ソリューション部
【配属組織について(概要・ミッション)】
当部門は、素材産業を中心に老朽化・ブラックボックス化した基幹システムの刷新(モダナイゼーション)を通じて、日本の主要産業を支えるIT基盤の再構築を担っています。単なるシステム更改ではなく、業務・データ・ITの構造を再設計し、AI活用を前提とした次世代事業基盤へ進化させることがミッションです。とりわけ現在は、生成AIの進展により従来のマイグレーションでは対応できなかった「レガシー資産の再活用・高度化」が可能となり、市場ニーズが急速に拡大しています。
日立グループの持つ顧客基盤と技術資産を背景に、社会インフラ領域のモダナイゼーションをリードするポジションです。
【職務概要】
レガシーシステムの刷新を目的としたモダナイゼーション案件において、プロジェクトリーダーとして構想から実行までをリードいただきます。
・モダナイゼーションに関する案件対応(マイグレ案件の実行リーダー)
・生成AIを用いたモダナイゼーションソリューションの企画・開発
【職務詳細】
主にマイグレ案件のリーダーとして経験いただき、日立のモダナイゼーションソリューションの作業プロセスやノウハウを経験いただき
徐々にPJリーダーとして案件対応をお任せしていきます。単なる移行作業ではなく、以下の領域に踏み込んでいただきます。
・レガシーシステムの構造分析・可視化(ブラックボックス解消)
・業務プロセス/データ構造の再設計
・クラウド/マイクロサービス等を前提としたアーキテクチャ刷新
・生成AIを活用した開発・設計の高度化
【具体的な業務例】
・アプリケーション移行プロジェクトのリード(10名規模チーム)
・COBOL等レガシー資産の解析・変換(AI活用含む)
・ソースコード/仕様書再構築の自動化
・新技術(AI・クラウド)の検証・PoC推進
・顧客との要件定義・刷新方針の策定
【ポジションの魅力・やりがい・キャリアパス】
■ポジションの魅力・やりがい
① 社会インパクトの大きさ
鉄鋼・素材などの日本の基幹産業を支えるミッションクリティカルシステムの刷新に携わります。
大手企業の基幹システム再構築に関わるため、社会への影響力は非常に大きい仕事です。
② “移行”ではなく“変革”に携われる
従来のマイグレーションではなく、業務・IT・データを一体的に再設計する変革型プロジェクトに関わることができます。
③ 生成AI×モダナイゼーションの最前線
コード変換の自動化、レガシー解析、ナレッジ継承の高度化など、AIを活用した次世代開発手法を実践できる環境です。
④ 高い裁量と挑戦機会
技術選定・アーキテクチャ設計に主体的に関与可能
新技術導入やPoCを現場主導で推進
若手~中堅でもリーダーに抜擢される環境
■キャリアパス
弊部門は、アプリケーションからインフラ基盤構築だけでなく、システム稼働後の運用保守までトータル提供を実施しており、その中でモダナイゼーションを一つのソリューションとして対応しています。業務アプリケーション開発を通じて、アプリケーションスペシャリストとしての専門スキルを習得しながら、将来的にはサービスにおける開発全般のとりまとめを期待しますが、その他にもプロジェクトマネージャとしてプロジェクト全体を牽引する道や、複数案件に技術者として参画するスペシャリストとしての道、新技術を用いた新サービス・ソリューションの事業の企画開発の道など、多様なキャリアパスを選択できます。幅広い業務を経験いただきながらご本人の経験・適性・志向に応じて相談しながら選択が可能です。
本ポジションでは以下のような多様なキャリアを描くことができます。
「レガシー刷新 × AI」の専門性は今後の市場価値が非常に高い領域です。
・モダナイゼーション領域のアーキテクト/技術責任者
・大規模刷新プロジェクトのプロジェクトマネージャ
・生成AI×開発の技術スペシャリスト
・新サービス・新ソリューションの事業企画・立ち上げ
・グローバル案件・他BUとの連携によるキャリア拡張
【働く環境】
■組織・チーム
・約50名規模(若手~ベテランまで幅広く在籍)
・案件、プロジェクト単位で推進
・新技術への感度が高く、挑戦志向の強いチーム
■働き方
・リモート/出社のハイブリッド勤務
・プロジェクト特性に応じて柔軟に選択可能
・平均:出社2~3日/リモート1~2日/必要時出張
■文化
・技術提案・アイデア歓迎
・チーム内コミュニケーション活発
・多様なバックグラウンドのメンバーが活躍
※上記内容は、募集開始時点の内容であり、入社後必要に応じて変更となる場合がございます。予めご了承ください。
おすすめポイント
Recommendation point
子育てをしながら働く従業員が、さらに能力を発揮することができる環境を実現するために、
2016年10月1日から「育児・仕事両立支援金」制度を導入し、2018年度には社員の子どもの保育園への入園を支援する
情報提供サービス「保活コンシェルジュ」をスタートしました。
社会課題となっている待機児童問題を受け、入園までの活動をサポートすることにより、
出産休暇・育児休暇からのスムーズな復職を支援し、安心して仕事と子育てを両立できる環境を整備しています。
さらに、高齢化の進行に伴い、家庭で介護を担う従業員の増加が予測されることから、
2018年度に「介護・仕事両立ポイント」制度を新設し、仕事と介護を両立する従業員への金銭的支援を強化したほか、
「意識調査」や「両立セミナー」の開催を通じて、介護と両立しながら仕事を続けることの重要性や
両立のためのノウハウを伝えるなど両立に関する啓発を進めています。
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社 日立製作所
- 住所
- 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
- 事業内容
- 日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
さらに、2025年4月から事業体制を強化し、デジタルをコアにしたOne Hitachiでの価値創出をグローバルで加速していきます。
(※)Lumada(ルマーダ):顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は、職務内容を明確にする「ジョブ型人財マネジメント」を軸に、社員の自律的なキャリア形成を支援しています。職務記述書などで役割・期待を可視化し、グローバル共通の枠組み(グレード、評価、報酬の考え方)に基づいて、成果や行動を踏まえた評価・登用・処遇を行うことをめざしています。さらに、公募・ポスティングや学び直し(アップスキリング/リスキリング)などの仕組みを通じて、社員が自分の専門性を活かしながら成長機会を選び取りやすい環境づくりを進めています。
【教育研修】
社員一人ひとりが自律的に学び、キャリアを形成できるよう、日立は成長段階や職務に応じた多様な研修・学習機会を整備しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が希望するプログラムを上司と相談して受講する研修も用意されており、業務と学びをつなげながらスキルを高められる環境づくりを進めています。 また、学習の“体験”を高める仕組みとして、日立グループ向けの学習体験プラットフォーム(LXP)では 「Degreed」 を活用し、アップスキリング/リスキリングを後押しする取り組みが紹介されています。
◆ビジネス:階層別研修・職能別研修
◆グルーバル:語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー:IT/デジタル技術研修
◆学習体験プラットフォーム(LXP):日立グループ向けに Degreed を活用し、個人の学びを後押しする取り組み
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革(ワーク・ライフ・マネジメント)を継続して推進しています。
在宅勤務やサテライトオフィスなど、場所にとらわれない働き方を早期から整備・拡充してきた経緯があり、現在も柔軟な働き方の実現に向けた取り組みが紹介されています。 また、育児・介護などライフイベントと仕事の両立支援についても、各種支援策を拡充する方針が示されています。
◆柔軟な働き方
フレックスタイム勤務(制度運用あり)
在宅勤務/テレワーク
サテライトオフィス勤務(拠点活用)
日立
+1
※リモートワークの具体名称(例:スポット等)や適用条件は組織により異なるため、対外説明では「在宅・サテライト等の柔軟な勤務形態」と表現するのが安全です。
◆両立支援(育児・介護)
・育児と仕事の両立支援(費用補助を含む支援制度の整備)
・介護と仕事の両立支援(離職防止も意識した支援策の拡充)
◆長時間労働・過重労働の防止
・平日深夜および休日のメール発信を原則抑制するルール等、働き方の健全化施策が紹介されています。
<表彰および認定>
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の『えるぼし』認定3段階目を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて5年連続業種別 1位 を獲得
- 設立年月日
- 大正9年(1920年)2月1日【創業:明治43年(1910年)】
- 資本金
- 464,384百万円(2025年3月末現在)
- 売上高
- 1,774,233百万円(2025年3月期)
連結:9,783,370百万円(2025年3月期)
- 代表者名
- 代表執行役 執行役社長兼CEO 德永俊昭
- 従業員数
- 25,892名(2025年3月末現在)
連結:282,743名(2025年3月末現在)
- 契約上の業種
- 製造業