アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界(インダストリー)と業務領域(サービスライン)の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのプロフェッショナルが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
<事業内容>
■マネジメントコンサルティング(経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス)
■ビジネスプロセス コンサルティング(業務改革・組織改革・アウトソーシング)
■ITコンサルティング(IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守)
■アウトソーシング
<事業所>(2025年7月1日現在)
■29拠点(国内:東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄/海外:アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国)
■連携パートナー拠点数:135拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度:所属部署の上位者(管理職)がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度:社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度:海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
◆社内メンタリングプログラム:部署を越えて、社員が悩みや不安を払拭し、キャリア形成に必要なマインドを整えることを目的としているプログラム。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修:アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修:基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度:社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」を支給。指定する資格の資格維持費用(協会費や更新費用など)の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム:社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第6位にランクイン(5年連続のトップ10入り)◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work(働き方改革)、Diversity & Inclusion、Well-Being(健康経営)の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
<制度>
◆フレックス制度:コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度:自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度:完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。(条件あり)
◆短日勤務制度:介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度:1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス・短日勤務制度との併用が可能。
◆副業制度:イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度:大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
<認定>
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の3段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。

業務内容
Talent Transformation_People & Culture Strategy Unit(Strategy Consultant職)≪東京≫
■本ポジションについて
企業の成長戦略と連動した「人的資本経営」の実現に向け、人事機能・人事戦略・人材マネジメントの変革(Talent Transformation)を一貫して支援するチームです。
単なる制度設計や運用改善にとどまらず、
・新しい人事部の在り方の構想
・人材ポートフォリオを軸とした経営・事業戦略との接続
・人材の流動・最適配置を前提とした“社内労働市場”の設計
・事業再編やM&A、グローバル展開を見据えた人事・人材変革といった、人材を経営資源として再定義する変革を推進します。
■体制について
このポジションは、以下3つの専門チームを軸に推進しています。
【HR Transformation】
事業戦略・人材戦略を人事機能の構造へ落とし込み、
人事組織・役割・オペレーション・人事システムを横断的に再設計するチームです。
事業再編やM&A、グローバル展開を見据えたHR Transformationを通じて、
経営の意図を実行に移せる人事機能への変革を支援します。
【Workforce & Talent Transformation】
人材ポートフォリオ(As-Is / To-Be)を基点に、
量・質・コストの観点から人材GAPを可視化し、
事業戦略と連動した人材戦略・調達・配置の最適化を担うチームです。
データやAIの活用も含め、持続的に機能する人材マネジメントの確立を支援します。
【Talent Market & Development】
人材の流動性を高め、ミスマッチを解消するための
社内労働市場(Talent Market)の設計・定着を担うチームです。
ポジションマネジメントやキャリア自律、People Managerの役割設計を通じて、
人材が活躍し続けられる仕組みづくりを支援します。
■業務内容
・人的資本経営・HR Transformation構想策定及び実行支援
・人材ポートフォリオ分析と人材GAPの可視化
・人材GAP分析に基づく調達戦略及び社内労働市場を実現するための人事基幹制度・各種配置/育成/代謝等の施策設計
・人事組織・人事機能の再設計(役割定義・オペレーティングモデル設計)
・経営・事業部門と連動した人材戦略・ロードマップ策定
・HR部門及び経営層とのディスカッションリード
※構想策定だけでなく、制度設計・仕組み化・実装フェーズまで一貫して関与します。
■ポジションの魅力
①「人材×経営×変革」を横断的に捉えることができる
人事制度、採用、配置、育成、組織設計をバラバラに扱わず、人材を“経営ポートフォリオ”としてとらえ直す変革に携わることができます
②人事コンサルタントに留まらない、事業・経営視点での価値発揮
経営戦略、中期経営計画、事業戦略と直結した人材変革をリードします
③構想~実装まで一気通貫で関われるABeamならではの環境
嘘のない実行力、現場に根付くTransformationを重視します
④人的資本経営の最前線で市場価値を高められる
競合他社でも分業化が進む中、描き・設計ができ・実装まで行える経験を積むことができます
■プロジェクト例
・エネルギー:経営の高度化を目指した事業再編(HD化/分社化/カンパニー制導入)における人事DD・PMI・人事組織改革支援
・製造業:グループ・グローバル人事基幹制度設計及び実現のための基盤・システム検討支援における統括プロジェクトマネジメント
・製造業:グループ・グローバル人事基幹制度設計支援
・食品卸/メーカー:人的資本経営方針策定および配置施策・制度設計支援
・鉄道:人事戦略および基幹制度設計のアドバイザリ
おすすめポイント
Recommendation point
日本発グローバルコンサルティングファームで、AI時代の企業変革を支える大規模モダナイゼーション案件を構想から実装までリード。製造・金融・公共インフラなど大規模市場に向き合い、新組織・新オファリングの立ち上げにも関与できます。
OpenWork「働きがいのある企業ランキング」6年連続トップ10入りの実績も魅力です。
企業情報
- 掲載企業名
- アビームコンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
- 事業内容
- アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界(インダストリー)と業務領域(サービスライン)の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのプロフェッショナルが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
<事業内容>
■マネジメントコンサルティング(経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス)
■ビジネスプロセス コンサルティング(業務改革・組織改革・アウトソーシング)
■ITコンサルティング(IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守)
■アウトソーシング
<事業所>(2025年7月1日現在)
■29拠点(国内:東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄/海外:アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国)
■連携パートナー拠点数:135拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度:所属部署の上位者(管理職)がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度:社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度:海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
◆社内メンタリングプログラム:部署を越えて、社員が悩みや不安を払拭し、キャリア形成に必要なマインドを整えることを目的としているプログラム。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修:アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修:基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度:社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」を支給。指定する資格の資格維持費用(協会費や更新費用など)の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム:社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第6位にランクイン(5年連続のトップ10入り)◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work(働き方改革)、Diversity & Inclusion、Well-Being(健康経営)の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
<制度>
◆フレックス制度:コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度:自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度:完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。(条件あり)
◆短日勤務制度:介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度:1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス・短日勤務制度との併用が可能。
◆副業制度:イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度:大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
<認定>
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の3段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。
- 設立年月日
- 1981年(昭和56年)4月1日
- 資本金
- 62億円
- 売上高
- (連結)
2025年3月期 1,598億円
2024年3月期 1,408億円
2023年3月期 1,217億円
- 代表者名
- 代表取締役社長 山田 貴博
- 従業員数
- 8,816名 (2025年4月1日現在 連結)