日本最大の専業システムインテグレーター。 1967年に事業がスタートした日本電信電話公社時代から培ってきた、国・地方自治体との強固な信頼関係・豊富な実績、それを支える確かな技術力が同社の強みです。 電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会を根幹から支える多くの「しくみ」を提供し続けています。 2023年のグループ再編により、グローバル事業をさらに加速をさせ、「Trusted Global Innovator／お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、世界50カ国以上のお客様に付加価値の高いITサービスを提供し、社会の変革・発展を実現しています。 【事業内容】 ■システムインテグレーション事業 　：お客様の個別ニーズに合わせてシステムを構築 ■ネットワークシステムサービス事業 　：インターネットなどのネットワークを基盤とした種々の情報提供、情報処理サービスの提供 ■その他の事業 　：コンサルティング、システムサポートのほか、ITを活用した新規ビジネスモデルの提案等 【ビジネス分野】 ■公共・社会基盤分野 ■金融分野 ■法人分野 ■テクノロジーコンサルティング＆ソリューション分野 ■技術革新統括本部 ※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、 　持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、 　国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、 　海外事業会社の名称を「(株)NTTDATA.Inc」に変更しました。

■連結売上高 4兆6,387億円（2025年3月期） 4兆3,673億円（2024年3月期） 3兆4,902億円（2023年3月期）

代表取締役社長　佐々木裕

197,777名（グループ全体／2025年3月期）

アクセンチュアは世界中の大手企業や公的機関をお客様とし、52カ国200都市以上に広がるグローバルネットワークを生かした総合的なコンサルティング/ITサービスを提供しています。 数あるコンサルティング企業の中で、アクセンチュアの強みは先端テクノロジーをビジネスに活用するところにあります。世界中の先端テクノロジーにアンテナを張りながら、その時々で最適なテクノロジーを活用し、新しいビジネスを作り上げています。 ＜事業内容＞ 下記5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供しています。 ■ストラテジー & コンサルティング 　　戦略立案から業務変革の実行まで伴走 ■テクノロジー 　　最先端技術を駆使してイノベーションを実現 ■オペレーションズ 　　企業の業務を引き受け、自動化・高度化して価値を創造 ■インダストリーX 　　研究開発や製造などのモノづくりをデジタル変革する ■ソング 　　暮らしの変化に共鳴し、クリエイティブやテクノロジーを駆使してビジネス成長を支援 【社風】 アクセンチュアの企業文化を表しているのが、“Think straight, Talk straight（とことんに考え抜き、ストレートに伝える）”という言葉です。 立場に関わらず自分の考えを素直に表することが歓迎されるオープンかつ風通しのよい企業文化の下、アクセンチュアでは多彩なバックグラウンドを持つ社員が、それぞれの専門性や強みを生かして活躍しています。 【教育研修】 ＜国内トレーニング＞ 　共通・所属別・スキル別に用意されたスクール形式のトレーニングがあります。 ＜海外トレーニング＞ 　海外の仲間と合同で行われるオンライン研修。世界水準の最新ナレッジを学ぶとともに、クロスカルチャー研修の場にもなります。 ＜e-Learning＞ 　24,000コース以上の共通・所属別・スキル別に用意されたオンライントレーニングから選択して受講できます。 【キャリアパス】 アクセンチュアには非常に幅広い仕事とキャリアチャンスがあり、各社員が独自のキャリアをカスタマイズして構築していくことが出来ます。 ＜キャリアカウンセリング制度＞ 　社員一人ひとりにピープルリードと呼ばれるメンター社員がついて、キャリア構築をサポートする制度を設けています。社員は自分でピープルリードを選ぶことも可能です。 ＜キャリアズ・マーケットプレイス＞ 　国内外のアクセンチュアの募集中ポジションを自由に検索し、応募できる社内転職サイト。日本では2023年度で、約1000名の社員が利用し、希望の仕事・ポジションに就いています。 【働き方】 2015年から始まったアクセンチュア独自の働き方改革「Project PRIDE」により、残業減少、離職率低下、女性比率向上などを実現。 また、子育て中等の社員にも安心して長く働ける仕組みづくりを進め、いつまでも社員が最高のパフォーマンスを発揮できるための職場環境を目指しています。 ＜フレックスタイム制度＞ 　1か月単位で社員が始業終業の時刻を自主的に決めて勤務 ＜短日短時間勤務制度＞ 　育児・介護等の会社が承認した事由であれば、週20時間以上かつ3日以上で勤務可能 ＜在宅勤務制度＞ 　一部社員、承認制により利用可能 ・残業：1日平均1時間未満/人(管理職未満) ・女性比率：38.9％(管理職21.7％)＊2024/6時点 ・育児休業取得率：女性100％、男性65％

代表取締役社長　江川 昌史

約27,000人（2025年6月1日時点）

《働きがいのある企業2025byOpenWorkで7位になりました！》 PwCは世界4大会計事務所(Big4)のひとつであり、世界151カ国に364,000人以上のスタッフを有しています。 そのPwCの一員であるPwCコンサルティング合同会社は、クライアントの将来の成長に向けた事業・組織・コスト構造変革といった戦略の策定から実行までの総合的なコンサルティングサービスを提供しています。 グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援しています。 【主なサービス】 ■ストラテジーコンサルティング(Strategy&) 　・全社戦略・事業戦略 　・オペレーション戦略 　・イノベーション戦略 　・海外市場参入戦略 　・カスタマー戦略 　・人材・組織戦略 　・デジタル戦略 ■エンタープライズトランスフォーメーションコンサルティング 　・クラウドトランスフォーメーション 　・導入支援（SAP、SFDC、MS、Workday、Google、Anaplanなど） ■ビジネストランスフォーメーション コンサルティング 　・オペレーションズ（SCM） 　・オペレーションズ（R&D/PLM） 　・カスタマートランスフォーメーション 　・ファイナンス・トランスフォメーション 　・組織人事・チェンジマネジメント 　・価値創造経営イニシアチブ ■テクノロジー＆デジタル コンサルティング 　・データアナリティクス 　・メタバースコンサルティング 　・エマージングテクノロジー 　・テクノロジーアドバイザリーサービス 　・プロダクト＆テクノロジー 　・eスポーツビジネス向けコンサルティング 　・Anything-as-a-Service（XaaS）ソリューション 　・スマートシティのデジタル基盤コンサルティング ■トラストコンサルティング 　・サイバーセキュリティ＆プライバシー 　・戦略的リスクコンサルティング 【教育研修】 ・中途入社の方の基礎スキル向上のために、1カ月間の入社時研修プログラム「Core Consulting Skills Academy（CCSA）」が用意されています。 　コンサルタント経験者も苦手なテーマなど、希望する項目のみを選択した受講が可能です。 ・Digital領域に不安がある方、最新スキル・知識を習得したい方には、デジタル領域スキル強化プログラム「Digital Upskilling」、 　キャリアを積んだ方には「Manager Training」も用意されています。 ・その他、海外研修、英語プログラム（英語学校費用補助、サマースクール研修など）、社内英語研修など 【キャリアパス】 PwCは、職域ごとに求められる役割が明確に定義されており、その役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。 また、個々人の専門領域の幅を広げるために、部門を超えた異動の機会も数多く創出しています。 ・オープンエントリープログラム（異動支援制度：自らの意志で異動・転籍を申し出ることのできる） ・グローバルモビリティ（海外派遣プログラム：会社から選抜された社員が海外のPwCメンバーファームに派遣）

代表執行役CEO 安井 正樹

約5,130名（2024年6月30日時点） 約4,500名（2023年6月30日時点） 約3,850名（2022年6月30日時点）

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、デロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、企業や組織のあらゆる課題に対して戦略策定からテクノロジーを活用した変革の実行、運用まで支援するファームです。 クライアントの持続的で確実な成長を支援するコンサルティングサービスはもちろん、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援します。

非公開

代表執行役　神山 友佑、長川 知太郎

4,890名（2025年5月末）